近年、中小企業から大手企業に至るまで、組織マネジメントは人材不足を伴う大きな課題として取り上げられています。
現状の課題を正確に分析し、どの様な「組織改革」が必要なのかを知ることは、経営者にとって、今後の経営戦略を打ち出すための重要な指標になると考えられます。
そこで、新卒採用など、人材領域を主軸に経営課題の解決をサポートする株式会社Legaseed（東京都港区：代表取締役 近藤悦康氏）は、経営者向けに、現状の課題を把握する「Legaカルテ」を作成しました。
是非、この機会にトライしてみては如何でしょうか。
組織の課題を知る「Legaカルテ」
■ Legaカルテについて
Legaカルテは、組織課題（重点的に解決すべき事）を簡単に見つける為のツールです。※ 詳細分析には、より多くの情報（定性・定量）を基に課題を見出すため、あくまでも大枠で捉えて頂くツールとしてご活用ください。
■ 使い方
下記質問項目について、YESと考えられるものにチェックし、其々の大項目毎のチェックの数を把握してください。
１、経営計画
□ 経営理念が明確で社員に浸透している。
□ 年度計画が明確である（数字、方針ともに）
□ 中期（長期）構想が明確である（数字、方針ともに）
□ 経営計画が社員と共有できている（数字、方針ともに。社員も腹落ちしている
□ 経営計画はマーケット（顧客）動向に合わせたものになっている（現場の現状に合わせたもの✖）
２、事業計画
□ 事業計画が明確である（環境分析ができていて、重点施策が整理されている）
□ 営業計画が明確である（ターゲット戦略、商品戦略、販売戦略が明確）
□ 事業の強みや課題が明確である（言語化・構造化され、マーケットで見ても説得力があるカタチで言い切れる）
□ 事業の実績が説得力があるだけ積めている（業界におけるシェアが２０％以上、前年比１２０％以上など）
□ 事業計画（事業戦略、営業戦略）が社員と共有できている（数字、方針ともに。社員も腹落ちしている）
３、組織
□ 組織ごとの戦略がしっかりしている（マネージャーが方針を出せている。強み、課題、組織方針が明確）
□ 組織内の階層別に期待役割が明確である（マネージャー層、中堅層、担当者層ほか）
□ 組織内の階層別の期待役割に応じたスキル、適性のある人材が配置されている
□ マネージャー、リーダークラスにリーダーシップがある（巻き込み力、牽引力、組織モチベ―ションが高い）
□ メンバー１人１人の状態を把握している（マネージャー、リーダー、担当、アシスタント他）
４、個
□ 階層別（若手、中堅、ベテラン、管理職）で社員の必要なスキルが高い（専門スキル、ポータブルスキルともに）
□ 階層別で社員の意識レベルが高い（前向きな提案がある、エンゲージメントサーベイなどの評点が高い）
□ 社内のキャリアステップが明確である
□ 退職者やメンタル不全者が少ない（業界平均より下）
□ 社員の育成計画が明確である（方針、仕組み、研修OFFJT、OJT内容）※行き当たりばったりでない
５、採用
□ 人員計画が明確である（必要人員数、必要スペック・年齢ほか）
□ 採用計画が明確である（採用方針、集客チャネル、動機付け戦略、選別方法、クロージング戦略）
□ 必要人員が量・質共に集まっている（採用数、母集団ともに）
□ 欲しい人材をクロージングできている（内定承諾率が５０％以上）
□ 採用活動の費用対効果が高い（1人当たり採用コスト100万未満）
■ 評価の仕方
① 各項目で、点数が低いもの（0～3）は課題があると考えられます。
※ 全体を通して「低い」と感じられた場合は、経営計画を最重要課題として構築する事をお勧めします。
② 詳細分析や、課題の解決策についての事例紹介や、ご提案が必要であると感じられた際は、株式会社Legaseedの主催する無料相談会にお越し頂き、コンサルタントへご相談頂く事も可能です。
提供サービスを自社で実証する、株式会社Legaseedとは？
「はたらくを、しあわせに。」を理念とし、人材領域を主軸に事業会社の経営課題を解決するためのコンサルティングサービスを提供しています。
コンサルティング事業（採用･組織変革）
アウトソーシング事業（人事業務請負）
コネクティング事業（経営支援商社）
プロダクト開発（HRTech）
メディア事業（HRマッチング）
上記5つの事業を中心に取り組んでいます。
同社が提供するサービスは、実際に自社において実行・検証した結果を元に推進しています。
2021年度の採用では、現状の40名の従業員に対し、30名の新卒採用を行うなど、急速に成長している会社です。
新卒採用や社内育成体制の強化を図りたい方がいらっしゃいましたら、 お気軽に、株式会社Legaseedにお問合せ頂くか、AUUにご相談の上、担当者をお繋ぎさせて頂く事も可能です。
記事による意思決定は、様々な判断材料に基づいて行う必要があります。記事の内容を実行される場合には、専門科等に個別具体的にご相談の上、意思決定ください。本記事をそのまま実行されたことに伴い、直接・間接的な損害を蒙られたとしても、一切の責任は負いかねます。
