顧問税理士先生に対して、「何も対策の提案をしてくれない」「税務署のいいなり」等といった不満を持っている企業オーナーが実は多くいらっしゃいます。

ただ、人のご縁や世代を超えたお付き合い等、今まで顧問を務めていただいた先生との良好な関係を継続することも大切です。

こういった悩みから、顧問業以外での個人や法人のイベントに合わせた対策を、その部門のスペシャリスト税理士に依頼し解決する方法も選択肢の一つとなります。

一言でイベントといっても、どのタイミングで依頼するのかが悩ましいところです。

ここでは、そんなスポット税理士の活用のタイミングをいくつか紹介します。

1. 事業承継
2. 自社株対策
3. 相続対策
4. M＆A
5. 海外送金
6. 海外進出
7. 税務調査対応
8. 組織再編
9. 不動産
10. 信託の活用
11. その他、重要課題の解決

など、日常的ではないけれど、どれも失敗できない大切な対策であることが見てとれます。

一口に税理士先生といっても、事業法人対策を得意とした先生や、医療法人、相続、不動産等、様々なスペシャリスト税理士が存在しています。医師同様、専門科のスペシャリストに相談、依頼する事がより良い選択になるでしょう。

記事による意思決定は、様々な判断材料に基づいて行う必要があります。記事の内容を実行される場合には、専門科等に個別具体的にご相談の上、意思決定ください。本記事をそのまま実行されたことに伴い、直接・関節的な損害を蒙られたとしても、一切の責任は負いかねます。