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スポーツ

未来のオリンピアン・パラリンピアンを発掘&応援する、J-STARプロジェクトとは?

J-STARプロジェクトとは?

ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト(通称:J-STARプロジェクト)は、世界で輝く未来のアスリートを発掘する「国家プロジェクト」です。

1、公益財団法人日本スポーツ協会
2、スポーツ庁
3、独立行政法人日本スポーツ振興センター
4、公益財団法人日本オリンピック委員会
5、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会
上記の5団体が連携し、「自分の可能性をもっと試したい!」「スポーツで世界に挑戦したい!」等、高い意欲を持つ選手の夢を応援するプロジェクトです。

オリンピック競技は小学校6年生から満20歳(4/1現在)まで、パラリンピック競技は満11歳以上(4/1現在)の方ならどなたでもエントリーすることが可能です。

なぜ、J-STARプロジェクトなのか?

日本の硬式野球部員は約15万人、サッカー部員は約17万人。一方で甲子園や全国高校サッカー選手権に出場できるのはごく少数。更にプロまで進み国際大会を経験できるのはほんの一握りです。

しかし、トップレベルに届かなかった多くの選手の中にも、運動能力が高い選手、強い精神力を持った選手、まったく別の資質を持った選手はたくさんいます。そうした「眠れる才能」を呼び起こし、例えばまだ競技人口が少ない他の競技で実力を発揮出来たら、もしかするとオリンピック・パラリンピックでの活躍も夢ではないかもしれません。

そこで2017年度より、スポーツ関係団体や全国の自治体と連携して、将来性豊かなスポーツタレントを全国で発掘する「ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト(J-STARプロジェクト)」を開始しました。

専門家の検証・評価など、一人一人の適性や能力をより生かせる競技種目とのマッチングを支援し、各競技団体の強化育成コースに導いていくものです。

また、日本のスポーツ文化では一つのことをやり遂げることが美徳とされ、一度始めた競技を途中で辞めるのは良くないと言われることも多いですが、自分の適性や能力を生かすためにも、ぜひいろいろなスポーツにチャレンジして頂きたいと思います。多くの方のエントリーを心よりお待ちしております。
初代スポーツ庁長官 鈴木大地氏 MESSAGEより)

プロジェクトの流れ

第1ステージ

【オンラインフォームから応募!】

全国から条件を満たした方の応募を受け、審査を行い、第2ステージ(測定会)、または第3ステージ※ への通過者を決定します。

本年度はコロナウィルス感染症の影響により、オリンピック・パラリンピックの選考方法が異なりますのでご注意ください。

オリンピック
Webエントリーにて身長などの基礎データと立幅跳び動画を登録し、そのデータを元に第3ステージへ選考されます。

パラリンピック
Webエントリーの選考後、第2ステージ測定会に参加し、第3ステージへ選考されます。

第2ステージ本年度はパラリンピック選考のみ

【エリア別の測定会に参加!】

全国各地で測定会を開催。
基礎体力や競技の特性を専門家が見極めます。

第3ステージ

【合宿形式のトレーニングに参加】

測定会を突破した選抜選手は、合宿やトレーニング等による「検証」を実施。「検証」の期間は約1年間とし、その期間中に次のステップ(対象競技団体が実施する強化・育成コース)に進む対象者が決定します。

対象競技 一覧

【オリンピック】

ウエイトリフティング、7人制ラグビー、トライアスロン、バスケットボール、ビーチバレーボール、ハンドボール、フェンシング、ボート、ホッケー、ボブスレー・スケルトン、陸上競技、リュージュ

【パラリンピック】

車いすフェンシング、車いすラグビー、水泳(身体障がい)、水泳(知的障がい)、テコンドー、トライアスロン、パラアイスホッケー、パラカヌー、パワーリフティング、ボート(パラローイング)、ボッチャ、陸上競技(身体障がい)、陸上競技(知的障がい)、アーチェリー、バドミントン、馬術、ゴールボール、射撃、卓球、車いすテニス、自転車、5人制サッカー、柔道、シッティングバレーボール、車いすバスケットボール、アルペンスキー、クロスカントリースキー、車いすカーリング、バイアスロン、スノーボード

この記事を見た方や、その関係者に対象者がいらっしゃいましたら、対象者の適正や能力を活かすためにも、是非、いろいろなスポーツにチャレンジしてみる事も選択肢の一つである事を共有頂けたら幸いです。

多くの方のエントリーを心よりお待ちしております!

J-STARプロジェクト エントリーはこちら

J-STARプロジェクト お問合せ先・よくある質問はこちら

または、AUUにご相談の上、担当者をお繋ぎさせて頂く事も可能です。

記事による意思決定は、様々な判断材料に基づいて行う必要があります。記事の内容を実行される場合には、専門科等に個別具体的にご相談の上、意思決定ください。本記事をそのまま実行されたことに伴い、直接・関節的な損害を蒙られたとしても、一切の責任は負いかねます。